リモートワークは今後どうなる？

このまま継続する形が有力

コロナウイルスによって急速に広まったリモートワークですが、当時に比べて現在は状況が落ち着いています。今後リモートワークはどのように変化していくのでしょうか。大企業を中心にリモートワークは継続状態にありますが、海外では廃止する動きもあるからです。
結論からいってしまえば、リモートワークが完全になくなることはありません。業務を細分化し、正社員やパートなど雇用形態にかかわらず、さまざまな仕事を任せることで限られた時間しか働けない優秀な人材も確保できる、といったように運営手段として、リモートワークにはメリットがあるからです。企業によって考え方が異なるものの、重要な要素の1つである人材の確保につながり、生産性もアップするため、廃止するよりもこのままリモートワークを継続する企業のほうが多いでしょう。
しかし、より斬新なアイデアを出す場合は、対面のほうが向いています。そのため、フルリモートワークではなく、週に何日か出社する日を設けるハイブリッドリモートワークに移行している企業も増えてきています。

仕組みづくりが進んでいる

日本は災害大国といわれていますが、リモートワークを導入すれば災害が発生しても業務を維持できます。そのため、企業機能を維持するツールや仕組みづくりを進めているところも多いようです。
その一方で、メリットよりもデメリットのほうが大きいと感じ、リモートワークの仕組みを整えていても出社に切り替えている企業もあります。そのため、リモートワークが会社にどのような影響を与えるのかを理解し、リモートワークを認めるかどうかを判断する経営陣の動きが、今後のリモートワークの実施率を大きく左右するといっても過言ではないでしょう。

国や自治体の動向によって変わる可能性も

日本ではリモートワークや副業が推進されていますが、海外の動向によっては抑制される可能性もあります。今後、国や自治体の政策が強化されれば、今よりも増加傾向になることが想定されますが、どのような働き方を採用するかは企業によって異なります。そのため、どのような影響があるのかを見極めながら、今後の働き方を考えることがとても重要です。

まとめ

大企業が中心となってリモートワークを推進していますが、国や自治体の政策によっては導入率が大きく変化する可能性があります。しかし、リモートワークという働き方が完全になくなるわけではありません。災害時には企業として活動するために業務を分散させるという考え方も重要だからです。どのような形でリモートワークを継続するかは企業によって異なりますが、廃止にはならないでしょう。